カエルの楽園と余命三年時事日記

 
 カエルの楽園と余命三年時事日記

(2016年HPに記載)


 『カエルの楽園』が依然として売れているようである。Amazonランキングでも総合1桁台に入っていることが多い。それにしてもマスメディアの徹底した無視は見事なものである。百田尚樹といえば『永遠の0 』 『海賊とよばれた男』などがベストセラーになり、マスメディアはあれほど騒いでいたのに・・・ 『カエルの楽園』のサイン会が兵庫で開かれたとき、サイン会を中止しないと爆破するという脅迫があったが、警察の大掛かりな警備の中でサイン会は実施された。この大きな事件は産経新聞など2、3紙に小さく報道されただけでそれ以外は全く報道されなかったという。 NHKは取材に来ていたのに、地方局でも全く報道しなかったのである。これは超異常なことだ-朝日新聞などは別の作家の同種の事件は大々的に報道し、言論弾圧に屈するなというキャンペーンをしていたのである。

 それ以前から『カエルの楽園』は新聞、テレビなどでは全く取り上げられることがなかったので、その延長であると考えられるだろう。それでもこの本が売れ続けているということは何を意味するのだろうか。明らかにマスメディアという媒体を通さずに、この本の情報が拡散し続けていることを意味するだろう。口コミもあるだろうが、この本の内容を共通のものとする人が周りにどれだけいるかは難しいところだ。ちなみに私の周りにはほとんどいない。やはり、これはインターネットの力が大きいのである。例えば、6月15日に鹿児島県沖の領海を中国の軍艦が領海侵犯したが、その途端に『カエルの楽園』のAmazonランキングが20位くらいから5位前後に跳ね上がっている。この両者が関係しているかどうかはわからないが面白い問題になるだろう。

 もし、インターネットがなければ本の内容の伝達は、口コミや出版社の出す広報などに限定され、また書店でたまたま手に取って立ち読みする、ということに限られるだろう。中国軍艦の領海侵犯と『カエルの楽園』の内容を結びつけるのがインターネットなのである。インターネットだと著者自身の言葉や読んだ人のレビューが自由に見られるので、その内容の概観をかなり知ることができる。寓話でありながら現在の日本の状況を反映しているという内容が、中国軍艦の領海侵犯とリンクして購買意欲をそそるのだろう-と推測するのだが、果たしてどうだろうか。

 『カエルの楽園』と同じく、ベストセラーになりながらマスメディアに全く無視されている-というより一言一句たりとも触れてはならない、とほとんどのマスメディアの厳命がくだっているだろう本がある。昨年末に出版され、今年に入って続編が2冊刊行された『余命三年時事日記』である。

 これは2011年頃から、プロジェクトチームとしてブログによる反日、在日勢力の情報を拡散してきたものが、リーダーが何人か入れ替わり、紆余曲折を経てその内容をまとめたものが出版されたのである。私はブログの存在を知らなかったのだが、2015年末Amazonで偶然レビューを見て購読した。特に在日問題はそれまでインターネットの動画などで多少の知識はあったものの、この本の内容には正直驚愕した。まさかここまでひどい状態になっているとは思わなかったのである。これは小論『戦後レジームと日本の三重苦』 『自虐史観と共産主義』を書く段階で、勉強してきたことのさらに裏側が具体的に詳細に書かれ分析されていたのである。その情報量と分析力は驚くべきものであり、極めて納得のいくものであった。もちろん、全てが100%確実というわけではないが、基本的にその分析は正確だろうと思われる。

 この本を読んで最も感じた事は、戦後70年、GHQの作り上げた戦後レジームはその基本的な性格を全く変えることなく、絶え間なく増大、強化されてきたということである。民主党政権はその終着点ともいうべきものだったのである。最も率直に簡単に言えば、それは日本を属国化し、2000年以上続いてきた国体を解体させ、滅ぼすことである。その日本解体は外国人参政権など具体的な法制度の変更をともなっているが、マスメディアは極力取り上げないようにする。それらは国民の目から隠されたところでひそかに実行されるのである。マスメディアそのものが完全に日本の敵であり、ほとんどの日本国民は目と耳を奪われた状態になっている。2012年の衆議院選挙による自民党与党復帰、安倍政権成立で、かろうじてこの破滅的状況から免れることができたということである。しかし、それからも反日左翼と在日朝鮮人、韓国人との戦いは様々な分野で続いていくのである。

 その戦いの強力な武器を、実は日本は持っているということをこの本で初めて知った。日本にはスパイ防止法がないため、反日の様々な活動を取り締まることが難しい。スパイ防止法の成立は絶対しなければならないことである。しかし、現時点においてスパイ防止法なき日本の切り札がある、というのである。それは「外患罪」である。スパイ防止法は平時において有効であるが、外患罪は平時では適用されず、有事のみに適用されるものである。そのためあまり取り上げられることがなかったが、韓国の竹島の武力占領は有事としての条件を満たしており、対韓国における「外患罪」はすでに適用可能な状況になっているというのである。さらに、中国の尖閣諸島領有権主張と度重なる領海侵犯は、対中国との有事の条件を満たしつつある。対中国においても「外患罪」は適用可能になる可能性が高まっている。

 「外患罪」の詳細は『余命三年時事日記』やネット検索などで調べていただければと思う。このプロジェクトチームの活動は、それ以外にも官邸メールや保守勢力の訴訟、あるいは外患罪告発という未知の次元に踏み込んでいて、単なる言論活動にとどまらない日本再生の動きになっている。

 このようにマスメディアとはかけ離れた次元で巨大な流れが形作られていくのを目の当たりにすることは、戦後70年の日本にとって初めてのことであり、戦後レジーム脱却が加速されていくことが期待できるだろう。

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