偏向報道、記事についての雑感

 偏向報道、記事についての雑感

(2016年HPに記載)

 最近のマスメディアの偏向報道や様々な偏向記事について、以前よりもさらに気になるようになってきた。これはマスメディアの偏向報道の度合いがひどくなってきたのか、自分がその裏側を理解できるようになってきてそのように感じるようになったのか、よくわからない。おそらくその両方なのだろう。特にインターネットによって報道の裏側や、全く報道されない重要な問題がよく知られるようになってきた。日本全体でそのような理解は加速度的に進行しているように思える。これらはインターネットなくしては全く不可能なことであり、もしかしたらインターネットの恩恵を受けた最大の国は日本なのかもしれない。

 特に私はメディアの専門家でもないし、ごく一般的な関わりしかない。購読しているのは読売新聞のみであり、それも隅から隅へくまなく読むような事はほとんどない。テレビの報道番組も気の向いたものをたまに見る程度である。それでもインターネットの動画サイトなどから得られる情報との隔たりは極めて大きいものがある。マスメディアにおいてはGHQのプレスコードが未だに生き続けているのがよくわかる。これでまともな議論ができるはずがない。言うまでもないことだが、このようなマスメディアは反日勢力に牛耳られており、プレスコードはこれら勢力に都合よく利用されているのである。まともな議論をさせないこと、まともな議論の方向に意識を向けさせないことが目的なのだから当然のことである。

 まともな議論の方向に意識を向けさせない-この最大の実例ともいえるものが終戦70周年である2015年に起こったと考えている。ここ数年間に大東亜戦争に関する多くの新しい資料を基にした書籍や訳書が出版された。これはアメリカ側からの新しい資料の公開もあったようである。また、以前なら注目されない埋もれた事実、書籍も注目されるようになった。それに関するインターネット上の議論も多くなされてきた。それはここ数年とみに高まってきたことである。この重要な書籍がマスメディアにどのように扱われていたのか-このことを少し取り上げてみたい。

 大手の新聞は週に1回程度まとまった書籍を有識者が選んで書評するコーナーがある。読売新聞は日曜日に3面を使って、十数冊の書籍が紹介される。私はここ数年、この書評欄を注意して見てきた。その内容ではなく、どのような書籍が選ばれているか注目していたのである。2015年を通じて、上記の大東亜戦争、太平洋戦争に関する新しい重要な書籍は、この書評欄でただの1冊も紹介されることはなかったのである。もちろん、これは私が注意して見てきた2、3年前から、今年にかけても全く同様である。といって、昔にはよくあった自虐史観に基づいたような書籍も紹介されることはない-出版自体が少なくなったのだろう-つまり、これだけ終戦70年と騒いでおきながら、それに関する書籍はまるで存在しないかのような扱いなのである。当然、それ以外の終戦70年に関する記事も、以前からなされていた一般的な体験記などがほとんどである。これで大手新聞の体をなしているといえるのだろうか。読売新聞は保守寄りだといわれているが、それは朝日、毎日に比べてのことで本質的に左翼新聞であることに変わりがないように思う。

 朝日、毎日新聞は案の定というべきか-ネットで調べたところこのような大東亜戦争、太平洋戦争に関する書籍の書評は全くない。安保法制反対の本はあっても、戦後レジームを脅かすような情報は徹底的に遮断するという意図がありありと見えるのである。さすがに産経新聞は最も保守寄りであり、書評として何冊か取り上げてあった。それでも、もっと多く取り上げてもいいのではないかというのが正直なところである。新しい情報は虚偽の上に成り立つ戦後レジームとそれを既得権にしているマスメディアにとってまさに脅威なのである。

 偏向報道の例をあげれば枚挙に暇がないが、最近では安保法制反対派と賛成派の取り上げられた時間が極度に偏向している、といったことがあるだろう。テレビの報道番組で出てくるのは反対派の有識者の意見や、一般の反対意見ばかりである。政府から放送法遵守の要請が出るのも当たり前の話である。それに対して言論弾圧だの政治権力の圧力だの言うのは全くのお門違いである。このような偏向に加えて、さらに重大な問題がある。保守系インターネットの世界では周知の事実であるが、在日朝鮮人や反日左翼、難民問題などを風刺した『そうだ難民しよう!はすみとしこの世界』という本がある。これはこのブログの小論『戦後レジームと日本の三重苦』の内容と共通するところが多くある。

 この著者のFacebook投稿に「いいね」を押した人の個人情報がインターネット上に晒されるという事件が起こった。この個人情報には非公開のものも含まれていたという。この犯人はすぐに特定され、反日左翼のグループに属する者で、なんとエフセキュアというインターネットセキュリティ会社の役員なのだという。つまり、自分の気に食わない人間の個人情報を仕事上のスキルを使って晒したのである。しかも、このインターネットセキュリティ会社はマイナンバーや防衛省のセキュリティ管理にも関わっているのだという。まったくとんでもない話で、これでは自分の家の鍵を泥棒に預けているようなものである。さらに、この本の出版に関して様々な妨害があったらしい。書店や出版協会に対して「出版するな。どうしても書店に置く場合は目立たないところに置け」というような文書が送られた。そして、この妨害をしたものの中に民主党(現、立憲民主党)議員、有田芳生が含まれていたのである。国会議員がこのような妨害行為をするというのは信じがたいことである。ところが、これらの問題はマスメディアでは一切報道されていないのである。

 もし、自民党の国会議員が同じような妨害行為を左翼系の出版に対して行ったとしたら、マスメディアは鬼の首を取ったような大騒ぎをすることは絶対確実である。「これはとんでもない言論弾圧だ。このような政権を許してはならない」というように騒ぐだろう。これは偏向報道などといったレベルの問題ではない。特定のイデオロギー勢力に対する一方的な加担であり、そのイデオロギーに都合の良い情報は大きく報道するが、都合の悪いものは徹底的に無視するということである。そのイデオロギーは反日左翼の共産主義であり、マスメディアはそのイデオロギーのプロパガンダ機関そのものである。

 しかし、これは今まで戦後レジームの中で常態的に行われてきたことであろう。このような出版妨害は報道されることなく、闇から闇へ葬られたであろう。しかし、インターネットの発達によってそれは不可能になってきたのである。その裏側の情報は即座にインターネットユーザーに共有されるようになってきた。真実を知り得た日本人はそれに基づいて行動するであろう。マスメディアの優位性は大きく揺らいできたのである。

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